TOP

2021年2月17日 | テクノロジー / 自動車

Tesla、日本でもモデル3の値下げを実施!最大で156万円も!

2021年2月17日にテスラジャパンが、日本でも「Tesla Model 3」の大幅な値下げを実施したことが明らかとなりました。 &n...

2021年2月15日 | テクノロジー

Microsoft、Surface Pro 8を2021年10月に発表か-デザイン変更も

2021年2月15日にMicrosoftが、タブレットPCである「Surface Pro 8」を早ければ2021年10月頃に発表する可能性が...

2021年1月14日 | テクノロジー / 自動車

Tesla Model Y、3列目シートの画像を公開!注文も再開へ

2021年1月14日にTeslaがミドルクラスSUVである「Tesla Model Y」の3列目オプションをアメリカ市場にて再開したことが明...

2020年12月23日 | テクノロジー / 自動車

Teslaのイーロン・マスク氏、過去にAppleから買収の会議を断られていたことを明かす

2020年12月23日にTeslaのCEOであるイーロン・マスク氏が、過去にAppleのCEOであるティム・クック氏に対してAppleがTe...

2020年12月14日 | テクノロジー

iPhone 13にはディスプレイ埋込み型Touch IDの試作機が2台存在する

2020年12月14日にApple内部にてディスプレイ埋込み型Touch IDを搭載している試作機が、少なくとも2台存在している可能性が明ら...

2020年12月11日 | テクノロジー

iPad 第9世代、A13 Bionicチップを搭載し2021年春に登場か

2020年12月11日にAppleが、「iPad 第9世代」を早ければ2021年春頃に登場する可能性が明らかとなりました。  ...

2017年3月12日

Facebook、偽ニュース通報タグ「Disputed News」をリリース

2017年3月12日にFacebookは、2016年11月から取り組んでいる「偽ニュース」に対する取り組みを行っておましたが、偽ニュースの通報タグ「Disputed News」が導入されたことが明らかになりました。

 

 

 

 

 

Disputed News

「Disputed News」は、「ユーザーが不正と判断したストーリーへ警告ラベルを追加する機能」で、偽ニュースと判断された場合は記事の下に「Disputed by Snopes.com and PolitiFact」と表示されていることが確認されております。

 

 

 

 

 

 

偽ニュースであるかの判定は、PolitifactやSnopes.comなどの独立した調査機関によってチェックされるとしているようです。

 

 

 

 

Business Insiderは、偽ニュースの判定についてこのように述べております。

 

 

 

 

Facebookはジャーナリズム非営利団体Poynterが運営する国際的で超党派的なファクトチェッキングネットワークに参加する多数のメディアと提携した。リストには42の組織が含まれているが、FacebookはまずSnopes、Factcheck.org、ABC News、PolitiFactの4つを採用している。(すべてのファクトチェッカーは、Poynterが作成した原則規定を遵守する必要がある)。

 

 

 

 

Fortuneの記事の方が分かりやすく書かれておりましたので、以下に引用いたします。

 

 

 

 

これらの組織は「事実チェックの原則」へ署名したジャーナリズムの非営利団体であるPoynter Instituteによって運営されている。この原則には資金と情報源において中立性および透明性が盛り込まれている。

 

 

 

 

これらの記事に対しTHE BRIDGEは、第三者機関によるチェックはチェックを終えるまでの時間が必要とされるため、判断には数日は必要と報じております。

 

 

 

 

通報からチェック完了までのタイムラグはどれくらいの時間が必要かまだわかりませんが、偽ニュースかどうかの判断が少なくとも数日も必要とされるのであれば遅すぎると思われます。

 

 

 

 

 

日本のFacebookでは、まだ偽ニュース対策が行われていませんが導入される場合は、偽ニュースを判別するための機関が必要です。

 

 

 

 

 

朝日新聞は、日本で偽ニュース対策のために「2017年春に偽ニュース対策に取り組む協議会が設立される」と報じております。

 

 

 

 

 

この報道が正しければ、年内には日本での偽ニュース対策が施されると推測されます。

 

 

 

 

 

日本のFacebookにも少なからず偽ニュースと思われる情報が掲載されておりますので、偽ニュース対策が導入され、正しい情報のみが掲載されることを期待されます。

出典元:Business Insider, Fortune, THE BRIDGE, 朝日新聞

0

スポンサーリンク

あなたにおすすめの記事

この記事が気に入ったら
いいね!しよう

最新情報をお届けします

こちらの記事もおすすめ

         

カテゴリ

タグ

お気軽にお書きください

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

日本語が含まれない投稿は無視されますのでご注意ください。(スパム対策)